株式への悲観強めても、他に行き場なし－ＢｏｆＡのファンド調査

さまざまなリスクが浮上する中、ファンドマネジャーらは世界経済の成長と企業利益への悲観を強めているが、株式投資から撤退しようとはしていない。こうしたちぐはぐな状況が、バンク・オブ・アメリカ（ＢｏｆＡ）の最新調査で浮き彫りになった。

　　ＢｏｆＡのストラテジスト、マイケル・ハートネット氏は14日のリポートで 「資産価格とファンダメンタルズの間で珍しい乖離（かいり）がみられる。成長見通しに基づけば株式への配分は減るはずだが、リスクテークについての回答は投資家がマクロを無視していることを示している」と分析した。

　　３－９日にかけて実施された９月調査によると、世界経済の成長と企業利益の見通しは約１年ぶりの低水準に落ち込んだ。一方、通常よりも高いリスクを取っているとの回答の割合は９％に上昇した。ＢｏｆＡによると、債券は依然として人気がなく、差し引きで69％の回答者がアンダーウエートにしていた。

　　ＢｏｆＡのストラテジストは、マクロ経済の楽観後退は株式にプラスだと指摘する。低金利の長期化を意味し、債券への投資意欲がみられない状況でＴＩＮＡ（There Is No Alternative、他の選択肢はない）としての株式の位置づけが助長されるからだ。

　　調査回答者の84％は米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が年内に債券購入のテーパリング（段階的縮小）を示唆すると予想しているが、初回利上げの時期に関する予想は2022年11月から23年２月に先送りした。

　　調査によると、３カ月以内に株式が大きく下落する可能性に備えたヘッジをかけている投資家の割合は、18年１月以来の低さだった。また、差し引き67％が現在の市場流動性を良好ととらえていた。

　　調査には合計運用資産8070億ドル（約89兆円）のファンドマネジャー232人が参加した。

その他の調査結果は以下のとおり。

• 米国のテクノロジー株をロングにしているとの回答は40％で最も集中している取引。環境・社会・ガバナンス（ＥＳＧ）のロングが20％、中国株のショートが11％
• 投資家は日本株や生活必需品、工業、素材、ヘルスケアにシフト。裁量的消費関連と新興市場株からは撤退
• 69％がインフレは一過性のものだと回答、28％は恒常的とみている。調査はスタグフレーションの懸念が高まっていることを示した

原題：
Fund Managers Sour on Stocks Have Nowhere Else to Go, BofA Finds（抜粋）