日本株は大幅反発、米金利上昇一服や為替の円安－輸出など全業種高い

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１日の東京株式相場は大幅反発。米国の急激な長期金利上昇が一服したことや米国株先物の堅調、為替の円安が評価された。電機など輸出関連、情報・通信株などのほか、小売や不動産など内需関連まで東証全33業種が高い。

〈きょうのポイント〉

　　ＪＰモルガン・アセット・マネジメントの前川将吾グローバル・マーケット・ストラテジストは「米長期金利上昇が落ち着いている」とした上で、「上昇ペースが緩やかであれば今まで通り景気が良く企業業績の見通しも上がっていくため、株高基調に戻っていくと思う」と述べた。

　　ＴＯＰＩＸと日経平均ともに先週末に急落した値幅の半分超を取り戻した。急落の反動に加え、アジア時間１日の米国株先物が落ち着きを示していることも安心感につながった。ＪＰモルガンＡＭの前川氏は米金利は基調としては上昇が続きそうだとして、そうした環境下では「日本株は世界景気敏感株でバリュー要素もあり、円安の追い風もある」と評価した。

　　もっとも、東海東京調査センターの平川昇二チーフグローバルストラテジストは「足元の米景気は反転の勢いが緩やかになっていて中国の２月のＰＭＩも同様。ＰＥＲが上がらない中、景気拡大のモメンタムが鈍化する局面に入った」と指摘。米国株はまだ安心できる状況にはないとして、調整が長引くなら日経平均が数カ月かけて２万6000－２万7000円程度まで下落する可能性はあるとみる。

• 東証33業種ではパルプ・紙や情報・通信、建設、小売、機械、電機、不動産が上昇率上位